最強の顧客保護!追証なしの「ゼロカットシステム」について説明する

海外FX業者で採用されている「ゼロカット」。

これは、はっきり言って顧客保護のシステムとしては最強です。

どこらへんが最強なのか。

同じ顧客保護のシステムである「強制ロスカット」と比較して説明していきます。

強制ロスカットシステム

国内FX業者で用いられている顧客保護のシステム、「強制ロスカット」。

この「強制ロスカット」は顧客保護の観点から設定されましたが、全くもって完璧ではありません。

FX会社のシステム的な問題、○○ショックのような相場の急変時に「追証」が発生する可能性があり、また発生した事実が何度もあるからです。

前者のFX会社のシステム的な問題としては、突発的なスプレッドの拡大、FX会社のシステムダウンなどがあげられます。

後者の○○ショックというは、リーマンショック(2008)、東日本大震災(2011)、スイスフランショック(2015)などがあたり、それなりの頻度で起きています。

強制ロスカットがうまく作動しなかった際に発生する「追証」。

「追証」とは、追加の証拠金の意味です。

口座内の証拠金が不足したために、追加で証拠金をいれるようにFX会社に請求されるのが、「追証が発生する」という意味になります。

この「追証」が、顧客がすぐに支払える程度なら問題ありませんが、○○ショックなどのような相場急変のときには、すぐには支払えない額に達する可能性があります。

それによって、「FXで借金を負った」みたいな話が表にでてくることになります。

詳しくは下記の記事をご覧ください。

→ FXは危ない?FXで借金を負ってしまう人がいるのはなぜか

ゼロカットシステム

一方、海外FX業者で採用されている顧客保護のシステム、それが「ゼロカット」です。

結論からいうと、まともな海外FX業者を使っているならば、この「ゼロカット」は顧客にとって絶対的な安全弁となりえます。

ゼロカットのメリット

ゼロカットとは、言葉の通り、顧客の口座残高が0になった時点で取引終了ということです。

前述の○○ショックなどの相場の急変時においても、口座残高が0になった時点で取引終了なため、追証が請求されることはありません。

一時的に口座残高の表示がマイナスになったとしても、遅くとも翌日までには口座残高は0にリセットされるので心配は不要です。

追証を請求されない、これが何を意味するか。

顧客は預け入れた資金以上のマイナスは負わないということです。

つまり、トレードをして借金を負う可能性は0ということです。

なぜ海外FX業者ではゼロカットを採用するのか

海外FX業者がゼロカットを採用するのは、収益構造の問題になります。

海外FX業者の収益源というのは、顧客が支払う手数料(スプレッド)になります。

簡単に言うと、顧客がトレードすればするほど、そのポジション量が大きければ大きいほど、海外FX業者も儲かるという仕組みになります。

取引量が増えなければ、会社が儲からない。

追証の不安を取り除くことで、取引量を増やそうというのがゼロカットができた理由になります。

ゼロカットを採用するということは、追証が発生するような事態にはFX業者が顧客のマイナスを肩代わりするということになります。

事実、顧客マイナスを肩代わりしたせいで潰れてしまった海外FX業者もあります。

にもかかわらず、多くの海外FX業者ゼロカットを採用しています。

つまり、追証発生時に顧客のマイナスを負担するデメリットよりも、顧客の取引量を増やすことのメリットの方が大きいと結論づけたものと言えます。

「追証をゼロにするから、ビビらないで積極的にトレードしてください。」

というのが、海外FX業者の姿勢なわけです。

国内FX業者でゼロカットを採用しているところは?

現在のところありません。また採用するというような動きもありません。

国内FX業者は、海外FX業者と収益構造が異なります。

国内FX業者の利益は、顧客の損失です。

そのため、数多くトレードしてもらう必要性も海外FX業者に比べて低いことになります。

ここらへんの話は、約定方式の話とも絡んできます。

興味があったら以下の記事をお読みください。

→ DD、NDD?FX会社の約定方式ついて解説する

安全にFXに取り組みたいなら海外FX!

国内FX業者は、追証の可能性がある強制ロスカットシステムを採用しています。

一方で海外FX業者は、追証なしのゼロカットシステムを採用しています。

顧客の追証分を海外FX業者が担保することで、取引量を増やしてもらいたいからです。

追証がないということは、私たち顧客が不測の事態に借金を負うという可能性がなくなることを意味します。

よって、ゼロカットシステムというのは、最強の顧客保護のシステムと言えます。

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