トレードする際に注意!重要なアメリカの経済指標まとめ

日本時間で夜21時過ぎくらいから発表されているアメリカの経済指標。

日々なにかしら発表されていますが、重要度には差があります。

トレードするうえで押さえておいた方がいい経済指標の日時と内容についてまとめてみました。

経済指標とは

経済指標とは、各国における政府や経済関連の中央省庁(日本なら財務省とか)、中央銀行(日本なら日本銀行)が発表している「経済に関連する統計」のことを言います。

簡単に言うと、「現在の国の経済の状況はこんな感じです」ということを国が発表することを指します。

投資家は基本的に景気の良い国、これから成長が期待できそうな国に積極的な投資を行います。

そのため、経済指標の結果次第では、投資家心理が変わり、それまでのトレンドの流れが一気に変わってしまう可能性もあります。

重要な経済指標

重要な経済指標であればあるほど、マーケットに与えるインパクトは強くなります。

経済指標は各国が毎日のように発表していますが、基本的にはアメリカの経済指標が最も重要です。

言い換えると、アメリカの経済指標が一番マーケットにインパクトを与えるということです。

それはアメリカが世界一の経済大国であり、米ドルは世界の基軸通貨だからです。

アメリカ以外の国の経済指標は、その国の通貨や株価を動かす材料にはなりますが、アメリカの経済指標ほどマーケットに影響を及ぼさないことが多いです。

FXをするうえで、注意すべき重要な経済指標をまとめていきます。

★★★ 最重要

指標発表時には、ものすごく相場が荒れる指標群になります。

リスクを考えた場合、ポジションを保有せず様子見が正解だと基本的には思う指標群です。

(米) 雇用統計

発表日時

毎月第1金曜日の午後10時半(夏時間中は午後9時半)

「月1のお祭り! 」

それが雇用統計です。雇用統計とは、雇用を指数化したもので、現在の雇用状況が前月と比較して、どの程度「改善したのか」or「悪化したのか」が発表されます。

雇用統計は、全部で10以上の指標が合わさったものの呼び方で、その中でも「非農業部門雇用者数」「失業率」は注目されるものになります。

・非農業部門雇用者数

約40万の事業所の給与支払い帳簿をもとに雇用者集を集計。

月ごとの雇用者数をいち早く把握できるという特性があります。

・失業率

約6万世帯の一般家庭を対象に雇用の状況を調査。

景気にやや遅れて変動するという特性があります。

雇用統計では、「失業率」よりも「非農業部門雇用者数」の方が若干注目度が高いです。それは、この二つの指標の特性の違いによるものです。

「非農業部門雇用者数」の方が「失業率」よりも集計の規模が大きいこと、雇用者数をいち早く把握できるという特性により、失業率よりも景気動向を敏感に察知できる指標だと見られているからです。

なぜ雇用統計が注目されるのか?

それは、GDPにおける個人消費の割合がアメリカは大きいためです。

※アメリカのGDPは個人消費が7割を占めると言われています。

アメリカは、景気が悪くなるとすぐに従業員を減らす傾向があります。

つまり、失業率に景気の状態が反映されやすいと言えます。

失業者が増えると、個人消費が落ち込みます。逆に失業者が減ると、個人消費は増加します。

失業率の増減→個人消費の増減→アメリカのGDPの増減

という流れにより景気動向の予測が可能なため、失業率が注目されることになるのです

(米) FOMC政策金利発表

発表日時

年8回、原則6週間毎の火曜日、もしくは水曜日。

午前4時15分(夏時間中は午前3時15分)。

ふぉむ・・、ふぉむ・・、読み方は「エフオーエムシー」です。

FOMCとは、「連邦公開市場委員会」のことで、アメリカの今後の金融政策についての方針を話し合い、「政策金利」が決定される場になります。

日本の場合で言うと、「日銀金融政策決定会合」に相当します。

政策金利とは、中央銀行が一般の銀行にお金を融資する際の金利のことを指します。

景気が良い時は通貨の流動性が下がるように金利が高く設定され、景気が悪い時は通貨の流動性が上がるように低く設定されます。

一般的に、金利の高い方にお金は流れるため、政策金利が変化すると資金の流入や流出が起こることになります。

政策金利は発表前にある程度マーケットに織り込まれていることが多いですが、サプライズでの「利上げ」や「利下げ」があった場合には、相場のトレンドを転換させるくらいインパクトがある経済指標になります。

また、金利の発表と同時に声明文がでます。

この声明文には、国が何に注目してどういう方向に向かっていきたいのかが現れるため、内容次第では為替の動きにも影響がでてきます。

まとめるとFOMCに関しては、「政策金利の上下」「声明文」に注目する必要があるということになります。

ただし、発表時刻は日本時間の深夜なのでリアルタイムでトレードというのは、サラリーマンにはなかなかキビシイと思います。

(米) GDP

発表日時

4月・7月・10月・1月の下旬頃の午後10時半(夏時間中は午後9時半)

GDP(国内総生産)は、一定期間内に新たに生み出された商品やサービスの総額を表す指数で、3か月に一度発表されます。

速報値・改定値・確定値と、同じ国の同じ時期の数値が複数回発表されることが大きな特徴です。

その中でも最も注目が集まるのは、最初に発表される速報値になります。

その後の改定値や確定値は、予想と大きく変わらなければ指標が発表されてもたいして相場は動きません。

ただ、速報値と大きな変化が出ないと思われている分、予想外の数字が出た時は荒れる可能性があることになります。

GDPの数値は国の経済成長率を指すものなので、アメリカに限らずどの国においても非常に重要です。

自分が保有している通貨の国のGDPの発表に関しては、チェックしておくべきでしょう。

★★ 重要

(米) ADP雇用統計

発表日時

毎月、第1週の水曜日の午後10時15分(夏時間中は午後9時15分)

アメリカの民間会社であるADP社が独自に雇用に関するレポートを発表するのが、ADP雇用統計です。

ADP社は、給与計算の代行を業務としているため、そのデータは信憑性が高く、雇用統計の先行指数になると考えられています。

第1週の金曜日にある雇用統計の前哨戦になるのが、このADP雇用統計ということになります。

ADP雇用統計の結果と本番の雇用統計との結果で乖離が起きた場合、マーケットが荒れる可能性があります。

個人的には、以前に比べるとたいして動かなくなったイメージがある指標です。

(米) ISM製造業景況感指数

発表日時

翌月第1営業日の午前0時(夏時間中は午後11時)

ISM製造業景況感指数とは、ISMが製造業350社の購買担当者からみた景気状況を調査して数値化した指標になります。

※ISM(Institute for Supply Management)とは供給管理公社という国の機関です。

景気の動向を示す先行指数として注目されています。

その数値は50を分岐点とし、50を上回っていると景気拡大、50を下回っていると景気後退を示すといわれています。

この指標の特徴は、景気の状況によって注目度が変わることです。

好景気の時に50を上回る数値を出してもあまり重要視されませんが、景気後退が心配されるような状況で50を下回る数値が出てしまうと、暴落につながるといったこともあります。

また、FRBはISM製造業景況感指数が50を下回る状況で利上げを行ったことがありません一応、覚えておくといいかもしれないです。

個人的には、最近わりと動くイメージのある経済指標です。

(米) 小売売上高

発表日時

原則として翌月第9営業日の午後10時半(夏時間中は午後9時半)

小売売上高とは、百貨店やスーパーマーケットやコンビニといった、小売業者の売上額をまとめた指標のことです。

小売売上高というのは経済の動向を見ていくうえで、どの国においても重要視されているのですが、中でもアメリカは世界経済の中心であり、かつ、GDPにおける個人消費の割合が他国と比べて高いことから、注目されています。

注目度は高いのですが、いかんせん発表時期が遅いためそこまで動くイメージのない指標です。

★普通

ここまで上げたもの以外の指標になります。

最重要、重要にあげたもの以外の経済指標は、稀に動くことはありますがトレードをするうえで特に気にする必要もないかと思います。

一応、あの時間に指標あったなくらいの認識で大丈夫だと思います。

指標には注意しましょう

アメリカの経済指標のまとめでした。

最重要に位置する指標は、一発退場の危険性もある指標なので注意しましょう。

とはいっても、2018年に入って雇用統計すらほとんど動かなくなってしまいましたが。

最近は米国指標もめっきり動かなくなりましたが、何かサプライズがあると一発退場の危険性は引き続きあります。油断せずに注意しましょう。

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